再生可能エネルギーとは？種類と特徴　

まずここでは、「再生可能エネルギーとは何かとその歴史」「再生可能エネルギーの種類と特徴」について解説していきます。

再生可能エネルギーの歴史

再生可能エネルギーとは、「石油などに代表される有限な資源とは異なり、自然の力を使ったエネルギー」のことをいいます。太陽光や風力などを利用したものがその代表例です。

再生可能エネルギーをうまく利用することで、限りある資源を大切にすることができます。また再生可能エネルギーは温室効果ガスを排出しないものであるため、地球環境にも優しいものであるとして高く評価されています。

日本における再生可能エネルギーの取り組みは、1974年に幕を開けます。これは、この前年に起きた「第一次オイルショック」が原因でした。石油価格の高騰によって生活自体が破綻しかねない状況に陥ったなかで、石油に頼らない「再生可能エネルギー」が注目されるようになったのです。

この考え方と取り組みは、そこから幾度かの改変・改正を経たものの、今でも私たちの生活のなかに息づいています。

再生可能エネルギー、その代表例について

再生可能エネルギーには、いくつかの種類があります。代表的なものを取り上げて、その特徴について解説していきます。

太陽光発電

おそらく多くの人にとってもっともなじみ深いのが、この「太陽光発電」でしょう。「光」を受けると電気を生じさせるシリコン半導体を利用して、太陽光の「光」を電気に変えていく仕組みです。

現在はこの太陽光発電パネルの設置費用も安くなっており、多くの民家にもこれが採用されています。また、「メガソーラー」と呼ばれる規模の大きな太陽光発電システムも企業がよく利用しています。

水力発電

私たちの生活に欠かせない水は、実は同時に、「エネルギーを作り出すもの」でもあります。

水が高いところから低いところに落ちるときの力を利用して水車を回し、その水車によって電力を得るシステム及びその考え方が「水力発電」と呼ばれます。ちなみにこれは、日本では昔から使われてきた方法です。

風力発電

風を利用した発電をする方法を、「風力発電」といいます。風力発電装置には「羽」がつけられていて、この羽が回ることで電力を得ることができます。

2000年以降に日本でも伸びを見せ始めた再生可能エネルギーで、海でも陸でも利用できるのが強みです。

ここでは代表的なものを紹介しましたが、それ以外にもバイオマス発電や地熱発電と呼ばれるものもあります。

関連記事：【入門】再生可能エネルギーとは？種類や特徴を解説！

日本における再生可能エネルギーの割合、世界から見た日本の位置

日本で再生可能エネルギーが注目され始めたのは、今から50年ほども前のことです。

ではその間に、再生可能エネルギーばどれほどの広がりを見せたのでしょうか。

日本の再生可能エネルギーの割合

日本の再生可能エネルギーの電力比率（再生可能エネルギーが発電電力量に占める割合）は、18%です。

諸外国のなかで、圧倒的にこれが高いのはカナダで、なんと66.3%にもなっています。実に7割近くの電力が、再生可能エネルギーによって賄われているのです。

ヨーロッパ諸国も軒並み高く、ドイツ・イギリス・スペイン・イタリアなどはすべて33%を超えています。ただし、フランスの場合は自国の電力供給のほとんどを原子力で賄っているため、再生可能エネルギーの割合は日本とそれほど変わりません。

しかし、日本の場合は「発電所の能力」は非常に高いといえます。これは世界水準でみても6位に位置しており、特に太陽光発電では第3位に入っています。

出典：経済産業省資源エネルギー庁「日本のエネルギー2020年度版「エネルギーの今を知る10の質問」
https://www.enecho.meti.go.jp/about/pamphlet/energy2020/007/

再生可能エネルギーが普及しないことのデメリット

ちなみに再生可能エネルギーが低い場合は、他国の動向に物価が左右されやすくなるというデメリットがあります。

上では「そもそも再生可能エネルギーに注目が集まったのは、オイルショックの影響だった」としました。再生可能エネルギーの割合が低いと、資源の調達を諸外国に委ねざるを得ません。そのため、諸外国の動向によって、物価が不安定になりやすいのです。

また、現在はSDGsの観点から「CO2の排出量を減らそう」として「CO2（など）の排出枠」という考え方があります。これもさまざまな側面を持つものなのですが、再生可能エネルギーを利用することでこの国際的な約束事を守れる可能性が高くなります。

再生可能エネルギーの代表例である「太陽光発電」が一般住宅に普及したことで、電気料金が安くなった家庭も非常に多くなりました。逆にいえば、再生可能エネルギーを利用しない家庭の場合、これを利用している家庭と比べて電気量が高くなるということです。

再生可能エネルギーを普及させるためのポイント

諸外国から見た日本の再生可能エネルギーは、決して劣悪なものではありません。
しかし再生可能エネルギーの普及によるメリットを享受するためには、さまざまな取り組みが必要です。

そこで日本では、

• 競争を促してコストダウンを図る
• 国が施策を行い、事業環境を整える
• 問題点を洗い出し、新しいルールを整備して問題の解決にあたる
• システムを改善して、再生可能エネルギーの「不安定さ」を調整していく

という4つの試みを行っています。

「競争」がなければモノの価格は下がりません。これは再生可能エネルギーのシステムも同じです。そこで日本では入札制度を導入し、企業間で競争をさせるようにしています。また、再生可能エネルギーを作り出すシステムの技術革新などを目指し、取り組みも行われています。

「FIT」という言葉は、多くの人が耳にしたことのあるものなのではないでしょうか。これは再生可能エネルギー導入のために国が施行した制度で、「一定期間の間、太陽光発電で得られた電力の売電価格を保証する」というものでした。
これは時代の変化に従って見直しや改定が行われて行っている施策です。このような適切な施策によって事業環境も安定し、より再生可能エネルギーの普及が目指せると考えられています。

なお、2022年の4月からは「FIP制度」が導入されます。これは、固定価格での買い取りを担保していたFIT制度に代わって施行されるもので、太陽光発電など再生可能エネルギーの発電所などが電気を売ったときにその価格に、割増金（プレミアム価格）として補助金をプラスするという制度です。

物事の改善においてもっとも重要なのは「問題点の洗い出し」であり、そして洗い出した問題点を解決することです。日本では、「再生可能エネルギーは高い」「接続に時間がかかる」などの問題点を洗い出して、それを解決するためのルール作りを始めています。

再生可能エネルギーは、その時々の天候によって発電量が大きく変わるものです。そのため、再生可能エネルギーだけですべての電力を賄おうとするのは、いまだ難しいといえます。
しかし再生可能エネルギーのシステムを見直し改善していくことで、この「難しさ」「不安定さ」を調整できるとされています。蓄電池の発展などを含めて、現在でも数多くの研究が進められています。

再生可能エネルギーを普及させるために個人ができること

「クリーンなエネルギー、地球環境に負担をかけない資源」を普及させるための取り組みは、国の主導で行われています。再生可能エネルギー普及のための取り組みは、どうしても大がかりなものとなってしまうため、個人で行っていくのは限界があります。

しかしそれでも、「自分も地球環境を守るために、再生可能エネルギーシステムの普及に貢献したい」と考える人もいるでしょう。

そのような人には、

• 自宅への太陽光発電装置の導入
• 投資

がおすすめです。

自宅への太陽光発電装置の導入は、そのまま「再生可能エネルギーの普及への貢献」となりえます。現在は後付けで太陽光発電装置を入れることもできますから、これを検討してもよいでしょう。毎月の電気料も安くなります。（※ただし後で太陽光発電装置を入れる場合は家が傷みやすくなるなどのデメリットもあるため、事前に必ず確認をしてください）。

また、「投資」というかたちで再生可能エネルギーの普及に取り組むのもオススメです。
地球環境などに配慮した事業を展開する企業に対して、その取り組みや成長性を考慮して行う投資をESG投資といいます。

このESG投資の市場は、近年拡大の一途をたどっています。成長性が高い企業が多く、「投資によってお金を得ること」を目的とする場合でも、有効な選択肢となりえます。
また何よりも、「自分の投資が、企業を通じて地球環境を守ることに役立っている」という事実は、多くの人の心を満足させてくれるはずです。

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